日本社会の未来
[1:無 (2013/12/22(Sun) 03:34)]
自分は、日本社会の未来に危惧しています。
今は、それなりに良くはなっているかもしれないが、社会全体としては元の枠にハマった感じがします。
国民は改革を求めたが、うまくできなかったからか諦めたか、元に戻りました。
それでは、いけないと思います。
失敗しても、自分は諦める気はないです。
共に、改革を本気で求めている方と一緒に日本の未来を既存のルールに縛られず作っていきたいと思います。
初めに言っときますが私は、虫です。
それでも、尚も自分と付き合ってくれる方やサポートしていただける方がいましたら連絡ください。
[32:名無しさん＠お腹いっぱい。 (2015/10/25(Sun) 22:21)]
人口減少問題は、何を意味するのか、
その論点から考えなければならないのがやっかいである。
[33:名無しさん＠お腹いっぱい。 (2015/10/26(Mon) 18:28)]
経済がある一定のレベル以上に発展すると、どこの国であろうと女が低収入の男を相手にしない高額淫売に腐敗堕落し、結婚が難しくなり、人口減少という恐ろしい女権公害が発生する。
どこの国でも同じことが起きており、いまのところ例外はない。
経済が発展すると人口減少が起きるもの、という認識が経済を研究する者の間で定着しつつある。経済発展には人口減少の発生するラインが潜んでいるということである。
人口減少は最初に農家の嫁不足という形で現れる。そして家系の断絶する農家が増え、廃村廃町が増え、無縁墓地が増える。
老人ばかりの農村となり、やがてその老人も死に絶え、熊しか棲まない無人地帯へと荒廃して行く。
嫁不足は給料の安い中小企業労働者に及び、ついには零細な個人経営者にまで及ぶ。恐怖の社会的子孫断絶、断種手術が広範囲に進行するのである。
すべては、豊かな社会がもたらす女の腐敗と堕落によるものである。
高度経済成長の波に乗った日本のフェミニズム運動は、結果的には、６千万総高額淫売化運動にすぎなかった。
新生児の数が１千万人減少している。いまの人口の絶対数は年寄りの寿命が伸びたために維持されているだけで、
実際は、１千万人の人口減少がすでに起きている。さらにゼロに向かって際限なく減少して行く。
腐敗したフェミニズムによる、1千万人の死体無き大量虐殺がすでに実行済みなのである。
ナチスのユダヤ人大量虐殺600万人、ポルポトの自国民大量虐殺200万人、太平洋戦争における日本人死者300万人に比べて、この数字がいかに大きいかがわかる。
[34:名無しさん＠お腹いっぱい。 (2015/12/02(Wed) 17:58)]
日本の未来は移民を入れるかどうかで決まる
移民を入れたら何もかもおしまいだ
[35:名無しさん＠お腹いっぱい。 (2015/12/07(Mon) 20:41)]
人口減少問題を考えずに
日本の未来を考えることはできない。
[36:名無しさん＠お腹いっぱい。 (2015/12/07(Mon) 23:48)]
>>34
全く同感。移民を入れたら、日本は滅ぶ。
[37:名無しさん＠お腹いっぱい。 (2015/12/26(Sat) 19:23)]
日本の未来を考えるためには、
バブル時代を忘れなければならない。
あの時代が当たり前だと思い、そこにすべての基準を置く人間には
未来は絶対に見えてこない。
[38:名無しさん＠お腹いっぱい。 (2015/12/31(Thu) 17:05)]
日本でおきている人口減少問題とは、
子孫断絶する人がいるという問題である。
子孫断絶の問題である。
それをどうでもいい問題であるかのように言う人間は、
完全に正気を失っているというべきである。
[39:名無しさん＠お腹いっぱい。 (2016/01/20(Wed) 16:52)]
共産中国が喜ぶような政治家に
日本の未来を任せたら何もかもおしまいです。
[40:名無しさん＠お腹いっぱい。 (2016/01/23(Sat) 16:43)]
安倍政権支持派も反対派も、「安倍政権は『富国強兵』を目指している」としています。
ところが、安倍政権は『富国強兵』を目指してはいません。
３年連続の史上最大の貿易赤字。
「不動産市場における国際展開戦略」という政策では、「日本の不動産を外国人に売ること」を促進しています。
実際、台湾人・中国人が日本の不動産を買い漁っています。
安全保障上の規制もなく、自由に台湾人・中国人が日本の不動産を買い漁っています。
支持派も反対派もTPPなど「あれ、これ、富国強兵になるの？」と思うような政策を、安倍政権は進めています。
ところが、「安倍政権は『富国強兵』を目指している」と思い込んでいるので、そういった政策を過小評価したりしています。
「安倍政権は『富国強兵』を目指している」のでなければ、安倍政権は何を目指しているのか？
安倍政権は「軍需産業を含むグローバルな企業・グローバルな投資家の利益」を目的にしている。
そう考えると、TPPも「不動産市場における国際展開戦略」も史上最大の貿易赤字も、再軍備も納得できる。
軍需産業の脅威は、アイゼンハワー大統領が退任のあいさつで「軍産複合体」として警告している。
「不動産市場における国際展開戦略」で検索していただければ、安倍政権の売国ぶりが分かると思います。
安倍に任せていたら、軍事国家になったはいいが、日本国がなくなったということになりかねません。
[41:名無しさん＠お腹いっぱい。 (2016/01/24(Sun) 13:00)]
国民政治国家総理だめ！無駄！
ダレか総理なって日本を変えてくれおいい国つくって
read.cgi ver.4.21.10c (2006/07/10)