環境省なんていらない！？。

1 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2005/10/31(Mon) 22:54

小池百合子氏が再び環境大臣に。環境省って環境庁からなったものだが、動物と植物を追いかけてばかりいる、それ以外、二酸化炭素？とか・・・そうしか見えないのだが、環境省って何をするんですか？、必要なんでしょうか？。

206 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/12/30(Sat) 10:44

「二酸化炭素地球温暖化（ビジネス）」が金融工学を駆使したものと言われる所以。
「二酸化炭素排出権」という金融派生商品取引（デリバティブ）である。

何か物をいるものではない「排出」したり、「削減」してるわけではない。
「排出権」という証券上の「権利」の取引（売買）であって、地球とかと直接関係しているものではないことに注意！。

207 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/12/30(Sat) 10:46

何か物を「排出」したり、「削減」してるわけではない。

208 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/12/30(Sat) 22:37

>>203-207

これは環境省（パリ協定）というより金融庁（金融商品取引法・デリバティブ）管轄これはそのものといえるものでしょう。

209 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2018/01/01(Mon) 13:45

「地球温暖化」に関わる不明朗な資金の流れ・・

パリ協定達成へ「8200兆円必要」　ＩＥＡ見通し
日経2016/11/16 23:14

「京都議定書300兆円」と言ってましたが、実際何か「地球温暖化」で事業をしている気配も認められません。
このような気の遠くなるような天文学的金額はいったい何に使われているのでしょうか？。誰が負担しているのでしょうか？、税金！？。
今や、「二酸化炭素」という言葉が通貨（仮想通貨）としてビジネスツール（デリバティブ）として使われているともいわれます。
あるいは実際は使われていないで誰か個人や企業、団体等の懐に入ってるのでしょうか？。
テレビでも、被害がもう分かってるなら、想定できるなら、莫大な資金を「防災」に使うべきではないでしょうかと言ってます？。
どこの国の誰が、何の目的で、支出して、最終的にどこで誰が何のために幾ら使ってるのでしょうか？。
「地球温暖化」に関わる不明朗な資金の流れが解明されるべきではないでしょうか！？。
特に、一番カネを出しているのがこの日本で、毎年密かに数兆円出してきたそうですが、
どこからどこに幾ら出しているのでしょうか？。
これを無くしたら「消費税」も確実にいらなくなると考えられるし、
またし、防災にあてたならば、災害被害も極小にできると違いますか？。

210 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2018/01/08(Mon) 08:42

世界でも日本でも国内でも、「地球温暖化」ほど情報が秘匿され公開されていないものはない。
「地球温暖化」会議ＣＯＰで出てくる言葉は「資金」という趣旨とは不釣り合いな言葉でしょう。

「基金」なる不可解なものがあちこちに存在するのだが、その実態や、その＜資金の流れ＞が外に出てくることはありません。

日本でも金がないと、そのして、なんでも増税されようとしている今こそ、こうした「地球温暖化」に関わる莫大な「資金」の流れと、そのため込んだ額の解明・公開が重要でしょう。




世界銀行はじめあちこちに「地球温暖化」の不透明なマネ―の「基金」」というのが存在して
いるにもかかわらず、地球温暖化ＣＯＰ会議では、議題はというのがいつも「資金」！！。

でも、でも、その資金について、資金の不明朗な流れについては一切秘匿されている。


地球温暖化とは、金集めそのものが目的のようである。


最初に「ビジネス「」があって、そのように「シナリオ」が作られ、、そのシナリオ（二酸化炭素ビジネススキーム！！・ビジネスモデル）を定めたものが
「京都議定書」ということができる！。

だから、ＩＰＣＣ議長は代々世界銀行総裁とか金融ビジネスマン!。

パチャウリとかいうひげの男も自動車などインド最大の財閥タタ・グループの経済研究所所長で

経済学博士。・・ひげが生えて科学者然としてるが「科学者にあらず！。


「地球温暖化」とは、「最初に温暖化在りき！＝最初に温暖化ビジネスありき！」のインチキ論！！。

だから、その莫大な不明朗なのだ「温暖化マネ―」を狙ってやめられないのだ！。

されている。

こうした「税金」の無駄ずかいを止めない限り、「消費税」をはじめるべきでない。今上がっている諸税の増税は許されるべきでない。

アメリカと「完全一致」というなら日本も、トランプに倣って、インチキ「パリ協定」脱退すべき！。

211 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2018/01/08(Mon) 08:49

いわゆる「排出権取引」（日本政府はなぜか「排出量取引」と変えて呼ぶと決めた）というものも、

本質は、金融工学（高度な数理的モデルを使った人騙しの投資技術）を駆使して築き上げた、

デリバティブ（ 金融派生商品、元々が「似せもの」の意味）の一種である。

そしてこのデリバティブは、２００７年８月１７日にサブプライムローン危機がアメリカの金融市場で爆発して、
それ以来世界は金融恐慌に突入したのである。

本当はこのとき[ＣＯ２排出権取引]も爆発して崩壊したのである。

212 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2018/01/09(Tue) 18:21

日本が議長国になって作った「京都議定書」（１９９７）・・「気候変動動枠組み条約　京都議定書」（１９９７）」・・それは

「気候変動枠組み条約」（１９９２）の「仕組み」（スキーム・ビジネススキーム）を定めたもの・・といえ、「二酸化炭素地球温暖化」をビジネスとしてその

ビジネススキームつまり、その「ビジネスモデル」を定めたものです。

枠組み条約の「温室効果ガスの濃度安定」との「目的」が、いつのまにか「排出権」・・「権利」、その「取引」・・・という・まったく別物である「デリバティブ」に変えてしまったのです。

これこそ騙しのテクニック「金融工学」の成果といえる。


「京都議定書」の前に「トロント会議」が開かれ、たくさんの金融ビジネスマンが集められたのでした。

「温室効果ガスの濃度安定」だったはずが、「二酸化炭素排出権取引ビジネス」（デリバティブ）になり、巧妙に「排出権取引」なる「金融派生商品取引」に変わっだったてしまうインチキ。

そのビジネスモデル（デリバティブ）が「京都議定書」。

さらに付け加えるなら、

そもそも「気候変動枠組み条約」の「温室効果ガス」の定義がそもそもでたらめ。

【再放射】という自然界に実在しないものを知らずにか使っているのだ。（重要！）


これを,

　　　　《覆水盆に還らず》（熱力学第二法則）・・自然界に「再」はない。・・という。


つまり、

基本となるべき【温室効果ガス】という言葉自体が＜自然界に実在できない＞＞インチキ。（第二種永久機関論）

つまり、「二酸化炭素地球温暖化」自体が自然界に存在しえない嘘だったもの。

こんな嘘デタラメがまともに世に憚り、8000兆円を超える莫大な不透明なマネーが

誰かの懐を温めているのでしょうか。

日本はこうしたでたらめの限りを尽くしたものから脱退すべきではないでしょうか。

213 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2018/01/09(Tue) 18:44

自然現象はすべて同時デスだけ！「、「再」があるのは意志を持つ人類だけ！

「再放射」「再生可能エネルギー」・・

一切の自然界に【再】はない。

「覆水盆に返らず」・・熱力学第二法則・エントロピー増大の法則

素粒子論から宇宙天文学まで・最も基本的な普遍性を持つ学問それが熱力学

「再放射」「再生可能エネルギー」・・などはいわば文学的表現、科学的には荒唐無稽



掲示板に戻る 全部 前 50 次 50 1 - 50 最新 50 スレ一覧 ▲

名前： E-mail（省略可）：

read.cgi ver.4.21.10c (2006/07/10)