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エネルギーと問題と今後について

[1:名無しさん@お腹いっぱい。 (2011/05/26(Thu) 00:09)]
東日本大震災以後、エネルギー問題が取り沙汰されています。
いあし、エネルギー問題は生活及び産業にとって極めて重要なことです。安易なアプローチは
できません。特に電気は電気事業法で安定供給が求められます。
エネルギー問題につい考えよう。


[276:名無しさん@お腹いっぱい。 (2018/09/18(Tue) 07:51)]
・「二酸化炭素地球温暖化論」のまやかし!!
 http://www.10ch.tv/bbs/test/read.cgi?bbs=politics&key=162080197&ls=50
・環境省なんていらない!?。
 http://www.10ch.tv/bbs/test/read.cgi?bbs=politics&key=130766890&ls=50
・エネルギーと問題と今後について
 http://www.10ch.tv/bbs/test/read.cgi?bbs=politics&key=306336179&ls=50
・高過ぎる再生エネ買い取り!…再生エネ商法の欺瞞
 http://www.10ch.tv/bbs/test/read.cgi?bbs=politics&key=343360686&ls=50
・日本は京都議定書を脱退せよ!
 http://www.10ch.tv/bbs/test/read.cgi?bbs=politics&key=312275111&ls=50
・地球が温暖化するって嘘だ!
 http://www.10ch.tv/bbs/test/read.cgi?bbs=nandemo&key=504946540&ls=50


[277:名無しさん@お腹いっぱい。 (2018/09/24(Mon) 07:30)]
国語の解釈によると、自然エネルギーの「再生」は定義に外れ現実にも存在しない現象であり、誤った使用語ということになります。
学術用語にエネルギーの種類は多数登録されていますが「再生エネルギー」はありません。通常のエネルギーが「再生」することはなく、研究テーマにも挙がらないためと思えます。

いわゆる「地球温暖化」も「温暖化」の部分がエネルギ―の再生ということです。同じことです。

地球の排熱を言葉上の「再放射・温室効果」ということで言葉の上で地球に戻し再生・リサイクル(→温暖化)しょうというもの。

「温室効果(ガス)」なるものは言葉上のトリックであった自然界に自実在できない第二種永久機関。

化石エネルギー、原子力等を含めて、「温室効果ガス」なるものが出ることは決してありません。

もちろん炭酸ガス等も『温室効果』なるものはありません。

熱の挙動(熱力学という)は、一切のモノに関係しない。(重要!)

つまり「化学」に関係しない。物質や、その濃度とかに一切関係しない。

あるものに限定(「温室効果ガス」)しているなど、その点からもそもそも間違いでピント外れ、科学に沿わない嘘であることがわかる!。


[278:名無しさん@お腹いっぱい。 (2018/10/12(Fri) 20:27)]
再生可能エネ発電停止、九電13日にも 実施なら国内初
2018 10/11(木) 18:33配信


 九州電力は11日、太陽光などの再生可能エネルギー発電事業者に一時的な発電停止を求める「出力抑制」を、13日の土曜日にも実施する可能性があるとホームページ(HP)上で公表した。実施すれば離島を除いて国内で初めてとなる。

 今週末は好天が予想され太陽光の発電量が伸びると見られる一方、工場の稼働が減るなど電力の使用量は落ち込むことが想定される。そのため電力の需要と供給のバランスをとるのが難しくなると判断した。

 11日夕、自社のHPで13、14日に再エネの出力抑制を実施する可能性があると公表した。前日に最終判断する。今後天候の予測が変われば見送る可能性もある。

 電気はためることが難しく、常に需要(使用量)と供給(発電量)を一致させる必要がある。このバランスが崩れると、電気の周波数が乱れ、故障を防ぐために発電所が停止し大規模な停電につながるとされる。
朝日新聞社


[279:名無しさん@お腹いっぱい。 (2018/10/12(Fri) 20:39)]
電気はためることが難しく、常に需要(使用量)と供給(発電量)を一致させる必要がある。このバランスが崩れると、電気の周波数が乱れ、故障を防ぐために発電所が停止し大規模な停電につながるとされる。


・・

これを専門用語で「同時同量の原則」という。

交流は瞬時・瞬時同時同量・・少なくとも多くてもいけない。。

そのように発送電されている。

そこえ、風力だとか太陽光だとか(直流)がきても

外乱でしかない。

放置しておくと大停電を来す。

コンピュータで制御もあるが基本的に、外乱電流は瞬時に地球の奥深く捨てられる(源流)

その費用はすべての電気使用者が負担する。


[280:名無しさん@お腹いっぱい。 (2019/01/17(Thu) 10:05)]
メガソーラー 国に法規制強化要請―全国シンポ賛同者ら50人
2019 1/16(水) 13:06配信


梶課長補佐(右)に「さらなるFIT法改正を求める要請書」を手渡す田久保事務局長=東京都千代田区の経産省別館
 ■伊豆高原の訴訟を支援する会田久保事務局長 「連携強める必要ある」
 「伊豆高原メガソーラー(大規模太陽光発電施設)訴訟を支援する会」(関川永子代表)などは15日、東京都千代田区の経済産業省を訪れ、前日に都内で開かれた「全国メガソーラー問題中央集会」(実行委員会主催)の代表として、伊東市八幡野地区をはじめ全国で森林伐採を伴う建設計画が進むメガソーラーについて「さらなるFIT(再生可能エネルギー特別措置)法改正を求める要請書」を提出し、住民と自然を守る法的な規制強化や対策を求めた。同市選出の中田次城県議も同行した。
 シンポジウムで実行委員長を務めた田久保真紀事務局長ら会のメンバーと、要請書に賛同した団体代表者ら約50人が訪問。同省資源エネルギー庁・新エネルギー課の梶直弘課長補佐に手渡した。
 シンポジウムは全国各地でメガソーラー問題について住民運動に取り組んでいる人たちが一堂に会し、国などへ法規制改正を求める機運を盛り上げようと開いた。住民運動を展開する17団体のメンバー約310人が参加。各地での事例や活動報告、講演などを行った。
 要請書には、再生可能エネルギーとして期待されるはずの太陽光発電事業が、地域の住民や自然を脅かしていると指摘。「地域と共生できない事業をなくし、国民負担を軽減する法改正を求める」と訴えている。
 梶課長補佐は、伊豆高原の案件は条例違反との報告を受けていて、業者に改善命令を出していることを明言。今後、業者が従わなければ、事業を取り消す可能性もあると述べたという。田久保事務局長は「悪質な事業者に対しては厳しい対処を求めて全国の反対運動の連携を強める必要がある」と述べ、中田県議は「伊豆高原の事業者は明らかにFIT法の義務違反。国として発電事業の取り消しを願いたい」と強く求めた。
 【写説】梶課長補佐(右)に「さらなるFIT法改正を求める要請書」を手渡す田久保事務局長=東京都千代田区の経産省別館


[281:名無しさん@お腹いっぱい。 (2019/03/23(Sat) 22:15)]
太陽光発電、年間2.4兆円の国民負担も…コスパが悪すぎる実態〈週刊朝日〉
2019 3/23(土) 10:00配信




写真はイメージです (c)GettyImages
 建設ラッシュが続く大規模な太陽光発電所「メガソーラー」。立地や自然破壊などを巡って、全国各地で地元住民たちによる反対運動が起きている。そんな中、太陽光発電そのものに対しても、性能や効率を疑問視する意見が出ている。

【固定価格買い取り制度導入後の賦課金の推移はこちら】
 立地を巡って住民との深刻なトラブルになるケースは後を絶たない。三重県内で極端な事例がある。家の三方を、太陽光パネルで囲まれてしまったというのだ。窓から数メートルのところまで太陽光パネルが迫っている。

 三重県在住の主婦がその家に住んでいた当時を振り返りながら語る。

「とても静かな場所だったので、気に入ってここに引っ越してきたのです。ところが開発が始まって、家の周りにかなりの高さのブルーシートが張られました。シートが取り払われると家のすぐ際まで太陽光パネルが迫っていたのです。まず、テレビがおかしくなりました。太陽光発電している日中だけ、これまでになかったノイズが出るようになりました。反射光にも悩まされ、夏になると2階の部屋は50度を超え、デジタル温度計は測定不能になりました。業者や自治体に何度か問い合わせて、ようやく家の周辺のパネルだけ撤去していったのです」

 だが、心身にダメージを受け、引っ越しを余儀なくされた。

 17年度現在、太陽光、風力、バイオマス、地熱など再生可能エネルギーの全発電量におけるシェアは約16%(火力81%、原子力3%)。

 エネルギー問題に詳しい熊本一規・明治学院大学名誉教授がこう語る。

「太陽光は自然変動型で、夜は発電できないし、天候にも左右されます。需要に合わせて供給できないところが最大の弱点です。電気は需給バランスが崩れると停電につながるので、太陽光の出力を調整するために火力を待機させておかなければなりません。太陽光の出力が増えた分、火力が節約になったのは確かですが、原発の削減にはつながりません。季節や天候に左右されず、昼夜問わず安定的に供給できるベース電源となり得るのは、地熱です。地熱が増えれば、原発は確実に減らせます。太陽光は必要以上に増えすぎてしまいました」

 太陽光に偏った最大の原因は、12年7月に始まった再エネの固定価格買い取り制度(FIT)にある。FITは再エネで発電した電気を電力会社が決まった価格で買い取るシステム。FIT制度開始後、認定容量の80%を太陽光が占める。制度がスタートした12年、事業用の太陽光の買い取り価格は1キロワット時で40円。導入拡大を図るため、価格を高く設定したのだ。しかも、太陽光は20年間決まった価格で買い取る。事業者が太陽光に殺到したのはこのためだ。
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[282:名無しさん@お腹いっぱい。 (2019/03/23(Sat) 22:19)]
一方で、電力会社は買い取り費用を「再エネ賦課金」として、家庭や企業の電気料金に上乗せしてきた。特に太陽光の急拡大に伴い、国民負担は年々増大している。12年度の賦課金総額は約1300億円だったのが、18年度は約2兆3726億円に達する。標準家庭の負担額は、月額754円。年間1万円近くを支出しているのだ。

 経済産業省は国民負担を抑えるために、買い取り価格を毎年下げてきた。13年36円、14年32円、15年29〜27円……19年度は14円までに引き下げる。

 長野県で反対運動を行う太陽光発電問題連絡会の小林峰一さんがこう話す。

「太陽光パネルの価格も下がり続けています。買い取り価格の高いときに認定を受けた事業者の中には、より大きな利益を狙い、パネルの価格低下を見越して、まだ着工していない事例も数多くあります。再エネ賦課金の年間約2.4兆円に上る国民負担は、消費税1%分に相当します。買い取り価格の決定は事業認定時ではなく、運転開始時にすべきだったのです」

 経産省は12〜14年度に事業認定を受けながら、いまだ稼働していない事業者を対象に買い取り価格を引き下げる方針を示している。今年度中に送電線接続工事の申し込み手続きを終えないと、例えば40円に決まっていた買い取り価格を、21円まで引き下げるなどの措置を講じる。

 メガソーラー問題に詳しい梶山正三弁護士がこう指摘する。

「再エネ先進国のドイツでは14年、諮問機関のEFI(研究・イノベーション専門家委員会)が、再生可能エネルギー法は、電気代を高騰させるだけで何の役にも立たなかったという結論を出しています。日本も同じ轍(てつ)を踏んだわけです。しかも、太陽光は非常にコスパの悪い発電設備です。設備利用率が、計画出力の15%程度にしかなりません。ですから、必然的に広大な面積を開発しなければならなくなるのです」

 千葉県鴨川市では、事業面積250ヘクタールのメガソーラー計画が持ち上がっている。ビル20階相当の高さの尾根を削って、その土砂で谷を埋めるという。山形県大石田町にいたっては、450ヘクタールの山林を切り開き、出力10万キロワット時のメガソーラーを建設する計画がある。

 自然エネルギーによる自然破壊に、いっそう拍車がかかるばかりなのだ。(本誌・亀井洋志)

※週刊朝日  2019年3月29日号より抜粋
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【関連記事】

三重県メガソーラー反対運動 行政も「勧告」に至った経緯とは?〈週刊朝日〉
?送電線容量はガラガラなのに自然エネルギー締め出しが続く理由〈週刊朝日〉


[283:名無しさん@お腹いっぱい。 (2019/03/24(Sun) 07:57)]
電力会社は買い取り費用を「再エネ賦課金」として、家庭や企業の電気料金に上乗せしてきた。特に太陽光の急拡大に伴い、国民負担は年々増大している。12年度の賦課金総額は約1300億円だったのが、18年度は約2兆3726億円に達する。標準家庭の負担額は、月額754円。年間1万円近くを支出しているのだ。

再エネ賦課金の年間約2.4兆円に上る国民負担は、消費税1%分に相当します。


[284:名無しさん@お腹いっぱい。 (2019/03/24(Sun) 20:16)]

電気はためることが難しく、常に需要(使用量)と供給(発電量)を一致させる必要がある。このバランスが崩れると、電気の周波数が乱れ、故障を防ぐために発電所が停止し大規模な停電につながるとされる。


・・

これを専門用語で「同時同量の原則」という。

交流は瞬時・瞬時同時同量・・少なくとも多くてもいけない。。

そのように発送電されている。

そこえ、風力だとか太陽光だとか(直流)がきても

外乱でしかない。

放置しておくと大停電を来す。

コンピュータで制御もあるが基本的に、外乱電流は瞬時に地球の奥深く捨てられる(限流という。)


変電所の小山のような変電施設、目に見えないが、その中性点からは太いアースが地中深く伸びている。

その費用はすべての電気使用者が負担する。



なお、標準家庭の再エネ賦課金負担額は、月額754円。年間1万円近くを支出している。

再エネ賦課金の年間約2.4兆円に上る国民負担は、消費税1%分に相当します。


[285:名無しさん@お腹いっぱい。 (2019/03/24(Sun) 23:17)]
原子力や火力、水力等はあわせて「同時同量」で発送電されている。

よって、これに対し、太陽光、風力などは「外乱」として瞬時に地下深く捨てられるしかない。


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