日本は京都議定書を脱退せよ！

1 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2011/08/02(Tue) 17:51

現在、復興資金に関連して、増税(消費税)とか、子供手当廃止とかでている。一方無駄が放置されているのが地球温暖化・京都議定書関連です。

意味の無いことに、日本ただ一国が毎年毎年数兆円海外に貢がされている。

京都議定書脱退して、これら兆単位の理不尽な無駄を削減すべきだ。

「京都議定書」ちうのは、二酸化「炭素」（カーボン）という証券を使って世界的に
マネーロンダリングを行う、デリバティブです。

マネーロンダリングは犯罪だが、カーボンを間に差しはさむと逃れられるギャンブルのようなものです。
決して、二酸化炭素等を含めて何かを「削減」したりしているわけではない。
それを国民の血税を使って営む詐欺・犯罪としかいえないもの。それを
世界ただ一国でさせられているのが環境省を中心とした日本なのです。
京都議定書（署名国：84か国; 締約国：172か国）で、

ペナルティのある「削減義務国」は・・締約国172ｹ国中、日本ただ一国です！！。

日本△６％、　　
　　米国△７％、　　　　　　・・批准せず
　　ＥＵ（15カ国）△８％、　・・2000年に目標達成削減義務なし
　　カナダ：△６％　　　　　・・2007年4月離脱
　　ロシア：０％。

「京都議定書」というのは、世界のＡＴＭ・日本から中国、ロシア、ヨーロッパ諸国等に
毎年間年数兆円もの莫大なカーボンマネーを引き出すカーボンロンダリングｼｽﾃﾑといえます。

日本は「京都議定書」からすぐ脱退すべきです。

117 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/06/03(Sat) 08:41

二酸化炭素地球温暖化とは、一言で言えば、低温で高温を加熱するという自然の摂理に反する典型的な第二種永久機関です。
（熱源Aが物体Bを暖めるとすると、一般に温度はA > Bです。この時物体Bから熱源Aに熱が移動することは熱力学第2法則に違反しています。そしてAが暖めた物体Bが再びAを暖めるというのは「永久機関」で、無限に温度上昇が起こることに・・・・。エネルギーが不要になる。これが「温室効果」というもの、「温室効果？」による永久機関「二酸化炭素地球温暖化」、わかりやすくいうと。熱源Aは地表。物体Bは上空の大気）

118 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/06/09(Fri) 09:37

>>117

基本とある条約（気候変動に関する国際連合枠組条約、第一条）に「再放射」なる実態を持たない言葉上のトリック（第二種永久機関）でしかないものが平然と出てくるような「二酸化炭素地球温暖化」・パリ条約・・が根拠のあるまともなものであるはずがありません。>>113

トリック・マジックで成り立つ「二酸化炭素地球温暖化」・気候変動に関する国際連合枠組条約ーパリ条約・・が根拠のあるまともなものであるはずがありません。

そもそも低温で高温を加熱する（二酸化炭素地球温暖化）なら一切のエネルギ―が不要となる。

平然と「省エネ」というのは「二酸化炭素温暖化」と決定的に矛盾しているのです。

119 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/06/10(Sat) 18:16

「二酸化炭素地球温暖化、なるものは「ビジネスモデル」（二酸化炭素ビジネススキーム」。

これは①「排出権（取引）」と②「開発途上国金融支援」の大きく二つの【金融取引スキーム】からなる。

当初ＩＰＣＣは３００兆円と賜っている。

「二酸化炭素排出/削減」というのは、「排出権」つまり、「二酸化炭素」という言葉をソフトマネー（ビットコインみたいな）とする

証券上の取引のこと、これを「デリバティブ」という。

地球物理学でなく「金融工学」を駆使した国際的金融詐欺と言える。

既に世界中に「排出権市場」があり、いわゆる「排出」（デリバティブ）なるものがオーバ―しないとなりたたない。

この「二酸化炭素地球温暖化」【デリバティブ】である以上、

「地球温暖化」はどうしてもどんどん増えてもらはないと困るもの！。

そのスキーム（ビジネスモデル）を定めた京都議定書・パリ協定スキームは絶対廃止撤退してもらってはこまるもの。

日本も「排出権市場」から国民の税金で密かに兆円規模の「排出権」を買っている。

こうしたことを止めれば消費税など不要になる。

これが「二酸化炭素地球温暖化」・「京都議定書・パリ協定」の実態。

120 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/06/10(Sat) 20:23

気候変動に関する国際連合枠組条約’（1992）　
　　「地球温暖化」の原因を「温室効果ガス」の増加とし、その濃度を安定化さすことを
　　定め、「温室効果ガス」を定義（第一条）で、自然界に実在できない第二種永久機関である【再放射】によるものとした。
「温暖化」の定義はなし。

京都議定書〈1997〉　枠組条約ＣＯＰ3で締結　　アメリカは直後離脱
　　「排出権取引」など実質「二酸化炭素ビジネススキーム」を確立した。
　　　議長国日本一国だけが「排出削減義務国」とされた日本一人まけ。

パリ協定（2017）　　同上、アメリカトランプ政権離脱表明

121 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/06/10(Sat) 20:48

「排出権」はそれ自体に価値を持ちえず、「温室効果ガス削減目標」が割り当てられた国際的ルール（＝京都議定書）の上に成り立つもの。（もちろん二酸化炭素等ではない）

排出権＝人為的に創り出された「財」で所有権が生まれる!

物ではなく「権利」の取引（デリバティブ）

排出権をツールとして、経済活動の中に「排出権取引」という手段が新しく導入された。

これが「二酸化炭素地球温暖化」と一体不可分の[二酸化炭素ビジネススキーム]・・<京都議定書・パリ協定>

122 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/06/10(Sat) 23:51

低温で高温を温める「温室効果（「再放射」）」なるとんでもないトリック、

でたらめの限りを尽くした、定義すらもない「二酸化炭素地球温暖化」（枠組条約、京都議定書、パリ条約）。

「地球温暖化」と、ビジネスモデル「としての二酸化炭素ビジネススキーム」の区別がつかない。

それが、「パリ条約離脱反対」ということか。

そもそもアメリカは「京都議定書」にも入っていなかった（離脱）のだが。

123 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/06/11(Sun) 11:22

参考までに、「熱」に関する事、「熱の挙動」（熱力学という）は一切のモノに関係しない。（重要！）

モノが何であるか原子が、分子がどうこうなどに一切関係しない。もちろん「二酸化炭素」だとかを含めて。

　　　　　　つまり「熱」の挙動（熱力学）は一切の「化学」に関係しない。

　　　　　　　（化学、物理化学、大気化学、分光化学・・等）

蒸気機関の時代、19世紀の永久機関全盛時代、「永久機関」跋扈に、クラジウスなどによって永久機関論を禁ずる学問、「熱力学」が発展してゆくわけだが、

「熱力学」は量子力学から宇宙論に到るまで最も基本的な学問。

蒸気機関の時代、まだ永久機関がもてはやされた時代のアレニュース（化学・物理化学者）や、最近のハンセン（ＮＡＳＡ，大気化学）などはみな熱力学と無関係の主張の化学屋さん。

124 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/06/11(Sun) 16:48

[二酸化炭素地球温暖化]とは、一言で言えば、低温で高温を加熱するという自然の摂理に反する典型的な第二種永久機関です。
（熱源Aが物体Bを暖めるとすると、一般に温度はA > Bです。この時物体Bから熱源Aに熱が移動することは熱力学第2法則に違反しています。そしてAが暖めた物体Bが再びAを暖めるというのは「永久機関」で、無限に温度上昇が起こることに・・・・。エネルギーが不要になる。これが「温室効果」というもの、「温室効果？」による永久機関「二酸化炭素地球温暖化」。わかりやすくいうと、熱源Aは地表、物体Bは上空の大気）

基本となる条約（気候変動に関する国際連合枠組条約、第一条）に「再放射」なる実態を持たない言葉上のトリック（第二種永久機関）でしかないものが平然と出てくるような「二酸化炭素地球温暖化」・パリ条約・・が根拠のあるまともなものであるはずがありません。

嘘です。

125 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/06/11(Sun) 20:17

騙されないで！

「第一種永久機関」（熱力学第一法則違反）の存在を主張する人はさすがにいないようですが、「第二種永久機関」の存在を主張する人はときどきいます。

「二酸化炭素地球温暖化」もその典型です。低温で高温を加熱するエネルギ―を不要とする「世紀の大発明！」。

地球の排熱を地表に戻す（いわゆる【温室効果】ｂｙ【再放射】＊）「熱力学第二法則」を超越する典型的な科学詐欺。

もし本当なら、ｴﾈﾙｷﾞｰの自然増殖再生産が永久に可能であり、地球上のエネルギー問題は即解決！、もちろん『省エネ』など不要となる。でも永久に気温は上昇し続けるけど
でも残念ながら物理的にあり得ない典型的な永久機関詐欺です。

（参考）抜粋
気候変動に関する国際連合枠組条約
________________________________________
平成六年六月二十一日
条約第六号
（前文）人間活動が大気中の温室効果ガスの濃度を著しく増加させてきていること、その増加が自然の温室効果を増大させていること並びにこのことが、地表及び地球の大気を全体として追加的に温暖化することとなり、自然の生態系及び人類に悪影響を及ぼすおそれがあることを憂慮し、・・次のとおり協定した。

第一条定義
５．「温室効果ガス」とは、大気を構成する気体（天然のものであるか人為的に排出されるものであるかを問わない。）であって、赤外線を吸収し及び「再放射」（＊）するものをいう。

126 名前：名無しさん＠お腹いっぱい。 投稿日：2017/06/12(Mon) 11:17

アメリカパリ協定脱退
これでやっと
地球温暖化詐欺から
解放される希望が見えてきたかな

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